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Maintenance Contract 保守契約

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業務用冷凍庫・製氷機を長く
お使いいただくために

01

定期点検

年1回、2年間で2回の保守点検·整備を
行い、プレメンテナンスを行い
ますので、常に最良なコンディションで
安心して機器をご使用いただけます。

02

電気料金の節減

フィルター、冷却器、凝縮器などの
保守点検により、エネルギーの無駄
遣いを抑制し、節電を実現します。

03

営業損害の未然防止

定期点検をおこなうことにより機器
の故障による営業損害を未然に防ぐ
ことができます。

04

機器の高寿命化

プレメンテナンスの実施に
より、機器の耐久性をアップし、
寿命を延ばします。

特に
設置後、5年を経過した
冷凍·冷蔵庫及び製氷機について
メンテナンスに予防保全が必要です。
さらに
長期間の使用に伴い生ずる経年劣化により、
故障頻度が高くなる
10年以上経過した製品については、
特に安全確保の面からも、
点検·メンテナンスの実施をお願い致します。

保守・点検の有効性

定期的な診断により、冷却システムの異常(故障)をある程度予測できるため、最小限の部品の
メンテナンスで冷凍·冷蔵庫の機能を維持でき、大きなトラブルを防止できます。

ランニングコストの低減

定期的なメンテナンスは、ランニングコストを低減させます。
フィルターや熱交換器を清掃しないで運転を継続すると、
次第に冷凍サイクル内の圧力が上がり消費電力を著しく
増大させます。
ノーメンテナンスで運転すると約4年後に
高圧上昇のために性能が著しく低下します。
この場合は定期清掃した場合に比べて約40%電気を
浪費したことになります。

耐用年数の延長

冷凍サイクルを構成する部品·送風機·電気·電子部品等は徐々に劣化します。
右図は「バスタブカーブ」と呼ばれる部品の故障率を示した図です。納入1年以内は
故障率が高く(初期故障)、次第に減少し長年の運転後、故障率が高くなりはじめる様子を表します。
一方、予防保全又は事後保全を行う場合の機能·性能の低下は、その低下度合が異なり使用限界に
達する期間=耐用年数にその差が大きく現れています。
適切な予防保全は結局製品の長寿命化を実現するものです。

図2 部品の故障率の推移
図3 耐用年数の延長の考え方
(図1·図2·図3 日本冷凍空調工業会資料より抜料)

保守・点検ガイドライン

注1
扉パッキン·紙製フィルター等の消耗品は、
設置条件·使用頻度·維持管理状況により、
交換の目安が変わります。

注2
は、磨耗故障、経年劣化の始まる時点を予測し、
経過年数と共に、故障率が上がっていく傾向を表した図です。

注3
ここで示した保全周期は、機器の保証年数を意味するも
のではありません。